今日は、取材をしていただきました。
企業経営者向けの月刊誌「戦略経営者」
会計システムを開発している、TKC(東商一部上場)という会社が出しています。
テーマは、高齢者雇用。
自著「シニア人材マネージメントの教科書」を編集長がお読みになり、
ぜひ…ということになったそうです。
産業ジェロントロジーの専門家として
経営者視点から、シニア人材の活用について話してほしいといわれました。
そこで、雇用期間と教育について 以下のようなことをお伝えしました。
短期間雇用するのか、中期間雇用するのか・・・?
それに応じて、教育の仕方を変える必要がある。
・短期間(1-2年)であれば、即戦力のスキル重視。
教育費をかけない分、賃金は上げる。
・中期雇用であれば、育成を視野に入れる。
教育費をかける分、賃金は高くできない。ただし、安定雇用を約束する。
なお、教育期間は中年層の1.5-2倍、復習回数も増やしてください。
シニアの採用は、難しいものです。
ただ、産業ジェロントロジーを学ぶと
もっともっと自社に見合った採用ができるようになります。
「戦略経営者」は、13万部と、業界ではトップだそうです。
知名度高き「日経トップリーダー」は、5万部と聞いています。
会計と経営者のつながりの深さを、改めて感じました。